公開日： ｜更新日：
近年、オール電化住宅の電力を賄ったり売電収入を得たりするために注目を集めているのが太陽光発電です。では、長野は太陽光発電に向いているのでしょうか？
結論から先に言うと、長野は太陽光発電に向いている地域だと言えます。
その理由としてまず挙げられるのは、「日照時間が長いこと」です。当然ですが、太陽光発電には日光が必要となります。そして、より多くの発電量を確保できるのは必然的に日照量の多い地域ということになるのです。
長野県は内陸部であることから日照時間が長く、日照時間を短くする雨や雪の量も少ない安定した気候となっています。そのため、ほかの地域に比べて太陽光発電に向いていると言えるのです。
また、地域によっては夏場は台風や梅雨で日照量＝発電量が少なくなることがありますが、長野県は梅雨の過ぎた7月中旬頃～9月中旬頃であっても発電量を安定して確保することができるのです。
敷地面積の広さは、そのまま「どのくらいの数の太陽光発電パネルを設置できるか」に繋がります。一般的な太陽光発電パネルを設置するには、出力1kWにつき10～15m2程度の敷地面積が必要です。そのため、敷地面積が広ければ広いほど多くの太陽光発電パネルを設置できるということになります。
平地でなくては発電パネルが設置できないというわけではありません。しかし、斜面や山林にパネルを設置するとなると設置工事とは別に整地などの付帯工事も必要になります。このことから、太陽光発電は平地が多い場所のほうが向いていると言えるのです。
その地域の日射量が多くても、周辺に背の高いビルなどの建造物が多かったり、山や森林が多い場所は日光が遮られるので太陽光発電には向きません。そのため、発電パネルを設置する際には事前に現地に足を運んで周辺状況をチェックすることが大切なのです。
敷地面積や地形に問題がなくても、海に近い地域ではどうしても塩害のリスクから免れません。海から吹く塩分を含んだ潮風は発電パネルを錆びさせるので、海から遠い内陸部に比べて機材の損耗が大幅に早くなってしまいます。そのため、海から遠い内陸部のほうが太陽光発電に適していると言えるのです。
この補助金制度は、居住を目的とした長野県内の建物において、信州の屋根ソーラー認定事業者との販売契約により太陽光発電設備などを新規に設置するものを対象としています。
この補助金制度の条件は、「信州の屋根ソーラー認定事業者との販売契約による設置であること」「環境省が実施する「うちエコ診断」（WEB版に限る）の診断を受けること」のふたつの条件をクリアすることです。
令和5年4月14日（金曜日）から（令和6年2月29日（木曜日）までの実績報告書の提出が必要
※参照元：長野県公式HP（https://www.pref.nagano.lg.jp/zerocarbon/jiritsu.html）
長野市では、太陽光発電システムのさらなる普及を目的として、地球温暖化防止活動推進センターが初期費用0円で太陽光発電を設置できる制度である「太陽光初期費用ゼロモデル」を推進しています。
まずは、地球温暖化防止活動推進センター公式サイトの「信州屋根ソーラーポテンシャルマップ」を使ってみましょう。これは、建物ごとに太陽光発電・太陽熱利用のポテンシャルを検索できるサイトで、これに合わせて自分に合った登録プランを選ぶことになります。
※参照元：長野市地球温暖化防止活動推進センター（https://www.eco-mame.net/services/zerocarbon/zerobusiness）
信州屋根ソーラーポテンシャルマップとは、地域の日照時間、屋根面積・傾斜などを計算して、それぞれの建物の太陽光発電・太陽熱利用のポテンシャルを閲覧できるマップです。2019年12月20日から長野県全域のデータが公開されました。
まず、トップページから自宅や自社を特定します。すると、太陽光発電、太陽熱利用の推計結果が表示されます。どのくらいの発電ができるのか、どのくらいの熱量を集められるのか、どのくらいの電気料を節約できるのかを一目で調べることができる便利なマップです。
※参照元：信州屋根ソーラーポテンシャルマップ（https://www.sonicweb-asp.jp/nagano_solar_map/）