八ケ岳エリアで家を建てるポイントは？

このページでは、八ヶ岳での家づくりの前に抑えておきたいポイントや、気候についての情報、注意点などをご紹介していきます。

八ケ岳エリアの特徴

自然豊かな八ヶ岳は、空気がきれいでさわやかな環境として有名です。八ヶ岳山麓に広がる地域は、四季折々の花や緑、自然の姿が魅力的。自然が豊かに実りやすい環境が整っているため、家庭菜園などを楽しむ人もいます。

八ケ岳エリアの気候

八ヶ岳の麓にある茅野市は、1年中を通して降水量が少ないのが特徴。湿度が低く、いつでも爽やかな気候が魅力的です。夏でもあまりエアコンを使わずに過ごす人もおり、暑い季節は過ごしやすいと言えるでしょう。

一方で冬は寒さが厳しく、1月の平均最低気温は-9.1℃と凍るような寒さが続きます。ただし晴天率が高いため、雪は少なく空気が澄んでいるため、八ヶ岳がはっきりと見えるでしょう。八ヶ岳エリアに特有のこの冬の気象条件は、長野県を代表する天然角寒天づくりにも役立てられています。

春は標高差があるため、街中・里山・蓼科高原エリアで徐々に桜が咲いていきます。そのため1ヶ月ほどお花見シーズンが続くのが魅力。夏は湿度が低いため過ごしやすく、秋も春と同じく紅葉シーズンが標高差によって長く続きます。

八ケ岳エリアで家を建てるポイント

標高差による傾斜や、厳しい寒さによる積雪が八ヶ岳エリアの特徴ですから、それらのポイントを踏まえた上での家づくりが欠かせません。土地が傾いていることと、冬季の降雪・凍結といった寒冷地対策を踏まえた上で家づくりを計画しましょう。

特に冬季は地中凍結によって地面が膨張しますから、土が凍る位置より上に建物の基礎を設置すると、建物が持ち上げられてしまいます。基礎の底盤を凍結深度以下にまで埋め込むことによって、地中凍結による家の傾斜を防ぎましょう。

また、八ヶ岳エリアのような寒冷地では気温低下で水道管の凍結も予想されます。断水・漏水・設備破損を防止するため、「水抜き作業」ができるような寒冷地仕様の水回り設備を整えるのがベター。地上に露出する給水・給湯配管にはサーモスタット式の凍結防止帯などもおすすめです。

自然豊かな為落ち葉や積雪などに備えて、大きな勾配をつけ、長期耐久性が高い屋根を設計すると無難です。

八ケ岳エリアで家を建てる場合の補助金について

諏訪市勤労者住宅建設資金利子補給金

補助金の特徴

八ヶ岳エリアで家を建てる際の費用は、補助金の対象になれば負担を減らすことができます。対象や申請期間を確認しましょう。

限度額

• 補給対象融資限度額：100万円
• 借入期間5年を超える場合：5年の利子総額の20／100以内（限度額60,000円）
• 借入期間5年以下の場合：利子総額の１0／100以内（限度額30,000円）

補助対象

• 自らその住宅に居住する勤労者
• 長野県労働金庫から融資を受けて独立行政法人住宅金融支援機構が定める個人住宅建設資金貸付方針に該当する住宅を市内において新築又は購入した勤労者

申請期間

• 補助事業等の開始時期：平成９年４月１日

茅野市子育て世帯住宅新築補助金

補助金の特徴

子育て世帯の住宅取得を支援し、定住人口による地域活性化のため補助金制度を開始しています。

限度額

• 茅野市内に事業所等を有する法人又は個人の建設業者（以下「市内業者」という。）と契約（住宅新築工事の主たる部分に係る契約をいう。以下この条において同じ。）し、住宅を新築した場合 補助対象経費に100分の10を乗じて得た額とし、100万円を上限とする。
• 市内業者以外の建設業者と契約し、住宅を新築した場合 補助対象経費に100分の５を乗じて得た額とし、50万円を上限とする。

補助対象

• 市が所有する分譲住宅地を取得し、自らが居住する目的で住宅を新築した者であること。
• 申請時において、満18歳に達する日以降の最初の3月31日までの間にある者がいる世帯または出産前で母子健康手帳の交付を受けた者がいる世帯に属する者であること。
• 暴力団員による不当な行為等に関する法律（平成3年法律第77号）第2条第6号に規定する暴力団員でないこと。
• 市税（国民健康保険税を含む。）を滞納している者がいない世帯に属する者であること。

申請期間

• 令和2年4月1日から令和7年3月31日までの5年間

結婚新生活支援事業補助金（原村）

補助金の特徴

結婚新生活を応援することを目的として、新居の新築・購入・リフォーム費用などに補助金が支給されます。

限度額

• 夫婦ともに29歳以下：最大50万円
• 夫婦ともに39歳以下：最大30万円

補助対象

次のすべての要件に該当する世帯を対象とします。

1. 令和5年4月1日から令和6年3月31日までの間に婚姻届を提出して受理されていること
2. 対象となる住宅が村内にあり、夫婦の双方又は一方の住所が当該住宅の所在地と一致していること
3. 夫婦の合算した前年（取得できる直近年の所得証明書で確認）の所得金額が500万円未満であること（ ※貸与型奨学金の返済を行っている場合は合算した所得金額から控除できます）
4. 婚姻日において、夫婦のいずれも年齢が39歳以下であること （※誕生日の前日に年齢が加算されます）
5. 引き続き村内に5年以上居住する意思があること
6. 夫婦ともに村税を滞納していないこと
7. 夫婦ともに暴力団員及び暴力団員と密接な関係を有する者でないこと
8. 夫婦のいずれもが、本補助金又は他の地方公共団体における本補助金と同様の趣旨による補助金等の交付を受けていないこと

申請期間

• 令和5年4月20日（木）から令和6年2月29日（木）まで

※参照元：諏訪市公式HP｜諏訪市勤労者住宅建設資金利子補給金［PDF］
（https://www.city.suwa.lg.jp/uploaded/attachment/31400.pdf）

※参照元：茅野市公式HP｜茅野市子育て世帯住宅新築補助金交付事業のご案内
（https://www.city.chino.lg.jp/site/kids/1383.html）

※参照元：原村公式HP｜結婚新生活支援事業補助金
（https://www.vill.hara.lg.jp/docs/62325.html）